AIは教材の下案や反復練習を支える道具として検討できます。一方で、自然な文章が出力されても、内容が正しいとは限りません。学習の目的に合わせて、人が確認する範囲を決めましょう。
教材の下案と練習相手として使う
活用例として、短い説明文の言い換え、会話の場面づくり、既習語彙を使った復習問題の下案などがあります。教師が内容と難しさを確認してから使うことが前提です。
たとえば「買い物で値段を尋ねる」「作業が終わったことを伝える」など、場面を限定して練習します。本人が何を学びたいのかを先に決め、長い会話をすること自体を目標にしないようにします。
翻訳の正しさや安全を自動で保証できない
誤訳や事実と異なる説明が含まれても、学習者自身では気付けないことがあります。禁止と許可、数字、時刻、道具の名称などは特に人が確認しましょう。
重要な契約・安全・健康に関する説明をAIの出力だけで確定しない運用にします。文部科学省の生成AIに関する資料も参考になりますが、大学・高専向けの案内を育成就労の法的要件として扱うものではありません。
理解の評価と生活相談には人が関わる
会話が成立したように見えても、本人が実際に指示どおり動けるとは限りません。教師や指導担当者が、実物や具体的な課題を使って確認します。
生活上の困り事や人間関係の相談も、人につながる窓口を用意します。AIの案内で解決したと判断せず、必要な支援に届いているかを担当者が確かめましょう。
導入前に運用のルールを決める
以下は導入を検討するときの確認例です。当センターで特定のAIサービスを導入済みであることを示すものではありません。
- 学習目的と、利用する場面を限定する
- 教材を確認する担当者を決める
- 氏名・在留カード番号・健康情報等を入力しない教材にする
- 利用条件、データの扱い、費用を確認する
- AIを使わない方法でも同じ学習ができるようにする
参考資料の確認日:2026-09-07。制度の詳細は更新されるため、個別の条件は各公的機関の最新資料でご確認ください。